15
1967
旅行にいっている間に家が失くなる(全焼)🔥
子供時代に家が火事になった。それも夏休み家族旅行で一家総出で熱海の温泉に出かけている最中。 当時は携帯電話もなかったので、留守番の人たちも知らせてくれる術もなく。 自宅消滅を知ったのは、一夜明けた翌日、帰路に横浜の中華街に立ち寄って入ったレストランのTVニュースというシュールな体験でした。
1996
インターネットが民間に広がり始めた頃、新しいモノが好きでついつい熱中する気質が高じて、NGOのボランティア活動に没頭することに。国際支援NGOの難民を助ける会(AAR)が参加するICBL(International Campaign to Ban Landmines :国際地雷廃絶キャンペーン)の活動として東京で開催した"NGO地雷会議"にコンピュータボランティアチームを率いて、国際会議の司会・進行・テクニカルディレクションを行う。 世界各国の地雷廃絶運動活動家と被害者が2日間に渡り行う大会議場での発表を、舞台袖でインカムつけてブイブイ指揮している姿が、若い頃のエネルギー余ってメルトダウン状態で、いま見るとかなり恥ずかしい。。
2011
東日本大震災の直前のタイミングで米国不動産の視察でシアトルへ。 日本にはまだない不動産エスクローを研究して、そのシステムを導入するミッションに好奇心で参加したところ、米国の不動産流通の仕組みの合理性と透明性に驚く。 日本の消費者もこんなふうに住宅が資産として家族の未来や個人の幸せにつながればいいのに。。と死んだ祖父(従業員にのれんわけするために引退後不動産業者始めた)のDNAが目覚める。 折しも帰国直後の報告会の前日に、あの東日本大震災が発生。 ニッポンどうなるんだ?!、何ができるんだ?と報道を見ながらなにかしなきゃ!と再びDNAがうずく。
Jan
大学生時代に建築設計CADシステムの開発会社で仕事を始める。入社時は、開発チーフの社長含めて6名の社員全員がCxO担当責任者プレイヤー状態。
MIT出身の社長のビジョンの元、当時まだめずらしかったハッカープログラマーたちに混ざり、唯一、建築専攻だった私は、プログラム開発の傍らVer.1をカットオーバーしたばかりの製品をハウジングメーカーや住設メーカーにデモをしたり、導入サポートをする社外対応業務責任者となる。
Jan
Jan
商社系のシステムインテグレーション企業のコンサルタントとして、シリコンバレーを始めとする海外のソフトウェアの日本でのローンチプロジェクトに関わる。特に新しいソリューションについて、日本での技術者養成を同社のトレーニングセンターで数多く行う。 どの製品もまだ日本にない分野の最先端のソリューションばかりで、いち早く技術をキャッチアップして日本に広めるエヴァンジェリスト的ミッションは刺激的で面白く、幅広い分野の製品に関わらせてもらいました。
<日本版ローンチで関わった製品群>
Adobe ColdFusion Web Application Server
Oracle (Hyperion) Essbase 多次元分析サーバ
Web Trends Analytics Server
OpenText BI Query (BIレポーティングシステム)
Jan
Jan
Jan
Jan
2012- American Real Estate system. (Transaction System, MLS,Title and Escrow system)
2013- MLS & Property data system 不動産流通市場における情報ストック整備・提供方法に関する調査・検討(米国事例)- Governmental research (Ministry of Land,Infrastructure and Tourism).
2013- US Appraisal System 住宅の実質的な使用価値の評価手法に関する調査 (Evaluation method of effective age and economic remaining age). - Governmental research (Ministry of Land,Infrastructure and Tourism).
2014- Online Transaction System (e-signature,non-face-to face transaction) 不動産取引へのIT活用に関する海外調査 - Governmental research (Ministry of Land,Infrastructure and Tourism).
2014- Study of new appraisal methodology of residential properties in Japan 不動産流通市場における建物評価手法構築のための調査検討業務 - Governmental research (Ministry of Land,Infrastructure and Tourism).
Jan